マイクロソフトの次期OS「Windows Vista Beta2」を注文しました。
ダウンロードでと思ったのですが、なんとブロードバンド環境でも数時間以上かかるということで断念し、有料のDVDを注文しました。
とにかく見た目からして大分進化しており楽しみです。
やたら美しいというのが印象ですが、実際使ってみるとどうでしょう?
DVDは今月下旬頃には届くようなのでわくわくしながら待っています。
ついに究極のカルトワイン「Dalla Valle Maya」が手に入った。
実にうれしい。
年間450ケースしか作られず、数が少なく入手困難なヴィンテージワインです。
その名前「マヤ」は実は私の娘の名前と一緒なのです。
このワインが「マヤ」と名付けられたのも、ワイナリーの現経営者で芦屋市出身の日本人Naokoさんのお嬢さんの名前がマヤだからなのです。
1982年にイタリア人ギュスタヴ・ダラ・ヴァレ氏と妻のナオコさんがアメリカのナパヴァレーに移り住み、1988年に娘の名前を付けたブドウ畑「マヤ」からこのスーパープレミアムワインは誕生しました。
そして一気にブレークしたのは1995年、世界一影響力があるといわれるワイン評論家ロバートパーカー氏が1992年のヴィンテージに100点満点を付けたのです。
しかし皮肉なことにダラ・ヴァレ氏はその年、1995年に他界してしまいます。
今回入手したマヤはその1992年のヴィンテージです。
探し出してから3年、昨年も楽天市場で1本見つけたのですが手に入れることは出来ませんでした。
こんな思いをして手に入れたワインは絶対に飲めないのが残念です。
飲まれるために生まれたワインが「ワインセラーの中でひたすら眠り続ける運命」というのも皮肉なものです。
これもカルトワインの宿命なのかもしれません。
このカルトワイン「マヤ」、1997年のヴィンテージもパーカーポイントで99点をマーク、1993年物も98点をマークしています。
前半はハラハラドキドキしながら見ていた初戦。
オーストラリアが攻めて攻めて、日本が守って守っての初戦だったが、あまりにも攻めがひどすぎた。
ボクシングだったら完璧な判定負け。
結果もしっかり守った途中までと違って後半は守りも手薄。
前半の川口の働きとデフェンス陣の働きがなければ、更に4点取られていた試合。
課題山積、今日の展開では残念ながら決勝トーナメント進出は難しそうです。
これで終わってしまった・・・とは思いたくないが・・・
我々の業界だけではなく、各方面で個人情報保護法の過敏反応で弊害が出ているようです。
例えば学校では、緊急連絡網の電話番号が公開されず、緊急連絡網が機能しなくなり、各種業界団体では名簿作成が中止になったりしています。
我々業界団体でも名簿を作る作らないで激論を戦わせています。
社団法人で会員の名簿がなかったらどうやって会員を調べたらいいのでしょうね?
念のためということで顧問弁護士に連絡を入れ、名簿発行の際の注意点を確認しました。
返ってきた答えは辯護士としては当然のことですが、名簿発行に際しては「個人情報に該当するものは当事者から掲載許可を取って下さい。」ということでした。
社団法人は読んで字のごとく会社が集まった団体です。
個人営業は別としても会社となれば代表者の個人名も会社を判断する上での大事な要素です。
しかし個人情報保護法では代表者の名前も個人情報に該当します。
結果、「代表者名は出さないで欲しい」という要望があったらそれに従う必要有りということです。
代表者名が記載されない企業は怪しいと思いませんか?
アメリカでも当然個人情報保護法のような法制度はありますが、営利目的の会社は積極的に代表者や営業マンの名前だけではなく、にこやかに笑った顔写真を公開しています。
ネット先進国ならではのことだと思いますが、誰もが個人情報保護法に過敏な反応を示し、名前や顔を出さなくなると「出した人が信用できる人」という時代が日本もすぐそこに来ているような気がします。
今年は宅建練馬区支部では5年に1回の写真名鑑作成年度と2年に1回の会員名簿作成が重なった年です。
両方の発行はお金の無駄なので無いにしても、名簿そのものが無くなるような事態になると、社団法人そのものの存在価値にも疑問符が出てしまいます。
この写真名鑑は会社名だけではなく、取引する際に相手の顔が見えるので、業界内では非常に重宝されています。
しかし、個人情報保護法を遵守するとこの顔写真も「個人情報」です。
写真名鑑に写真や代表者名が入っていないなんて発行する意味が無くなります。
これからしばらく、宅建練馬区支部では写真名鑑もしくは会員名簿の発行についていろいろな意見交換がなされそうです。
何か世の中おかしいですね!
信書便法という法律があって、郵便物の引受業務は同法の施行規則により、郵便ポストに限られることを朝日新聞の記事で今日初めて知った。
どうやらこれが民間参入の妨げだったようだ。
ポストの利用は宛先も含め、「憲法が保障した通信の秘密を守る」との趣旨だそうだが、郵便局まで行かなくても郵便が出せるように配慮してポストがあるのだと思っていた。
総務省はこの法律を見直し、ポストが無くても郵便を出せるような仕組みを構築する方向で検討を始めたようだ。
実現すればコンビニや酒屋・クリーニング屋などで郵便が出せるようになるようだが、「従業員の守秘義務の徹底が前提」ということなので「絵に書いた餅」にならなければよいが・・・
東証の株価が15,000円を切ったようだ。
中小企業は景気回復の実感がないまま現在に至っているが、大手企業は軒並み過去最高の業績を残している。
しかし・・・
一極集中の景気回復で、実態はまだまだ不透明!
というのが本当のところかもしれない!